駅前や商店街、街角で見かけた緑色の電話ボックス。スマートフォンが当たり前になった2026年、その姿はまだ日本の街に残っているのでしょうか。英語の「phone booth」は電話をかけるための小さな個室や電話ボックスを意味し、日本では主に公衆電話ボックスを指します。ただし、公衆電話そのものと、電話機を囲むボックスは同じ意味ではありません。
NTTグループが2026年11月4日に公表した第2四半期決算補足資料によると、2026年9月30日時点の公衆電話設置数は全国で77,960台。NTT東日本が38,545台、NTT西日本が39,415台を維持しています。一方、設置数は長期的に減少しており、2026年度末には71,771台となる見通しです。公衆電話が減った背景にはスマートフォンの普及だけでなく、設置基準の見直しや通信環境の変化もあります。
【phone boothの意味とは?公衆電話ボックスとの違いを解説】
phone boothは英語で、公衆電話を利用するための仕切られた空間や電話ボックスを意味します。イギリス英語では「telephone box」、アメリカ英語では「phone booth」という表現も一般的です。
日本語では「公衆電話ボックス」「電話ボックス」「電話ボックス型公衆電話」などと呼ばれます。しかし、厳密には公衆電話と公衆電話ボックスは別のものです。
公衆電話と電話ボックスは何が違う?公衆電話は、不特定多数の人が利用できる電話機や通信サービスを指します。一方、公衆電話ボックスは、その電話機を設置するための囲い・設備です。
そのため、駅構内や商業施設、病院などに設置されている壁掛け型やスタンド型の電話機も公衆電話に含まれます。必ずしも独立した電話ボックスがあるわけではありません。
2026年の設置台数を確認する際にも、この違いは重要です。NTTが公表する公衆電話の設置数は電話機の台数であり、街角にある箱型ブースの建物数だけを表した数字ではありません。
公衆電話の主な種類現在の公衆電話には、設置場所や通信方式、利用目的に応じた違いがあります。
- 緑色のアナログ公衆電話:硬貨やテレホンカードで通話する従来型の電話機。
- グレー・緑色のデジタル公衆電話:デジタル回線を利用するタイプ。機種によって利用できる機能が異なる。
- 第一種公衆電話:外出時の最低限の通信手段を確保する目的で設置される電話機。
- 第二種公衆電話:利用が見込まれる場所などに、需要や採算性を考慮して設置される電話機。
- 災害時用公衆電話:避難所などに事前配備され、災害時に利用できる電話設備。
特に重要なのは、普段から街中で利用できる一般の公衆電話と、災害時に避難所などで開設される電話設備を区別することです。後者は通常時には利用できません。
【2026年も公衆電話は残っている?NTT東日本・西日本の最新設置台数】
2026年11月18日現在、公衆電話は全国に残っています。NTTグループの2026年度第2四半期決算補足資料に掲載された最新の公衆電話設置数は、2026年9月30日時点で合計77,960台です。
内訳はNTT東日本が38,545台、NTT西日本が39,415台。西日本エリアが東日本エリアを870台上回っています。
これは2026年11月4日に公表された企業の公式資料に基づく数字です。2026年3月末の83,571台から半年間で5,611台減少しており、縮小傾向は続いています。
NTT東日本・西日本の設置台数と関連データ| 対象・基準日 | NTT東日本 | NTT西日本 | 全国・補足 |
|---|---|---|---|
| 一般の公衆電話(2026年9月30日) | 38,545台 | 39,415台 | 77,960台 |
| 第一種公衆電話(2026年3月31日) | 34,811台 | 30,388台 | 65,199台 |
| 災害時用公衆電話(2026年3月31日・東日本) | 51,142台 | ― | 25,077箇所に配備 |
| 災害時用公衆電話(2026年9月30日・西日本) | ― | 38,404台 | 21,719箇所、858自治体 |
| 一般の公衆電話の2026年度末予想 | 35,858台 | 35,913台 | 71,771台 |
※第一種公衆電話は一般の公衆電話のうち、ユニバーサルサービスとして最低限の通信手段を確保するための区分です。災害時用公衆電話は別の目的で配備される設備であり、一般の公衆電話の台数と単純に合算できません。災害時用公衆電話の東西の数字は公表基準日も異なります。
出典はNTTグループの2026年度第2四半期決算補足資料、NTT東日本・西日本の第一種公衆電話設置台数資料、両社の災害時用公衆電話設置情報です。
2026年度末には約7万台まで減少する見通しNTTグループが公表している2026年度の通期予想では、2027年3月末の公衆電話設置数は全国71,771台です。内訳は東日本35,858台、西日本35,913台となっています。
ここで注意したいのは、71,771台は実績ではなく予想値だという点です。2026年9月末の実績77,960台とは区別する必要があります。
それでも、全国で8万台を下回る段階まで減少していることは明らかです。公衆電話ボックスを見かける機会が少なくなったという印象は、設置数の推移とも一致しています。
【公衆電話はなぜ減った?1984年のピークから現在までの変化】
公衆電話が減少した最大の背景は、電話の利用環境そのものが変わったことです。
かつては、外出先から家族や職場に連絡するために公衆電話を利用することが一般的でした。携帯電話が普及する前は、駅や繁華街、商業施設などの電話ボックスが重要な通信拠点だったのです。
設置台数のピークは1984年度NTT東日本の公開資料によると、公衆電話の設置数は1984年度に934,903台を記録しました。これは歴史上の最大値です。
その後は携帯電話の普及などを背景に減少が進み、NTTの2025年版データブックでは2024年度の全国設置数は96,126台となっています。さらに2026年9月末には77,960台まで減少しました。
- 1984年度:934,903台。設置数のピーク。
- 2024年度:96,126台。ピーク時の約10分の1。
- 2025年度末:83,571台。
- 2026年9月末:77,960台。
1984年度のピークと比較すると、2026年9月末の設置数は約91.7%減少しています。全国の公衆電話は、ピーク時の約12分の1になった計算です。
スマートフォンとSNSの普及で利用回数が激減NTT東日本・西日本が2022年6月に公表した「公衆電話を取り巻く環境変化」では、モバイル端末の保有増加やスマートフォンの普及により、SNSやチャットを使ったコミュニケーションが主流になったことを減少の背景として挙げています。
同資料によると、公衆電話の利用は約20年間で98%減少し、設置台数も約71万台から約14万台へ81%減少しました。
公衆電話の利用機会が減れば、設置場所を維持する必要性も見直されます。特に利用者が少ない場所では、従来と同じ密度で電話機を維持する合理性が低下してきました。
2022年4月の設置基準見直しも大きな転換点もう一つの転換点が、2022年4月1日に施行された電気通信事業法施行規則の改正です。
この改正によって第一種公衆電話の設置基準が緩和されました。従来より少ない台数でも最低限の通信環境を確保できるようになり、NTT東日本・西日本は設置場所の見直しを進めています。
つまり、公衆電話の減少はスマートフォンに利用者を奪われたという単純な話ではありません。利用実態の変化に合わせて、公共性を維持するための設置方法そのものが変更されたのです。
【第一種公衆電話の設置基準とは?NTT東西で維持される場所】
第一種公衆電話は、外出時に携帯電話などを利用できない人にも最低限の通信手段を確保するための設備です。
一般的な商業サービスとは異なり、利用回数が少なくても社会生活上の安全や通信の確保という公共的な目的から設置されます。
2022年4月以降の第一種公衆電話の設置基準2022年4月1日以降の基準は、次のとおりです。
- 市街地:おおむね1km四方の区域に1台。
- それ以外の地域:おおむね2km四方の区域に1台。
改正前は市街地がおおむね500m四方、それ以外の地域がおおむね1km四方でした。新しい基準では、設置対象となる地域メッシュが縮小されています。
ここでいう地域メッシュとは、総務省統計局が定める地域メッシュ統計に基づく区画です。市街地は1km四方、それ以外の地域は2km四方の区域を基本とします。ただし、世帯または事業所が存在する地域が対象です。
したがって、「日本全国どこでも1km歩けば必ず公衆電話がある」という意味ではありません。設置基準を満たす区域の考え方と、実際の設置場所は区別する必要があります。
設置場所は利用しやすさと公共性を考慮NTT東日本・西日本の公開情報では、第一種公衆電話は、常時利用できる場所や容易に出入りできる施設の目につきやすい場所に設置する考え方が示されています。
具体的には、次のような場所が候補になります。
- 駅前やバス停付近
- 主要な公共施設
- 大規模病院の施設内
- 地域住民が多く利用する商業施設
- その他、地域の実情に応じて通信手段の確保が必要な場所
2026年3月31日現在の第一種公衆電話は、NTT東日本エリアが34,811台、NTT西日本エリアが30,388台です。合計65,199台が設置されています。
NTT東日本は2022年3月時点で57,983台、NTT西日本は50,672台の第一種公衆電話を保有していました。両社とも、基準の見直しを受けて毎年おおむね3,000~5,000台程度の削減を見込む方針を示しています。
この数字からも、現在の方針が全面撤去ではなく、必要な地域に重点を置いた再配置であることが分かります。
【公衆電話が災害時に必要な理由と特設公衆電話の仕組み】
公衆電話が2026年も維持されている大きな理由の一つが、災害時の通信手段としての役割です。
地震や台風などの大規模災害が発生すると、家族や知人の安否を確認しようとする電話が一斉に集中します。通信網が混雑したり、携帯電話の基地局や電源設備が被災したりすれば、普段使っているスマートフォンだけでは連絡が取れなくなる可能性があります。
公衆電話は災害時の通信規制の対象外NTT東日本の災害対策情報では、公衆電話は災害時の通話制御を受けない電話として説明されています。
災害発生直後は、重要な通信を確保するために一般電話や携帯電話の発信が制限される場合があります。そのような状況でも、公衆電話は被災者が外部と連絡を取るための選択肢になります。
また、災害の規模や通信状況などを総合的に判断し、必要と認められた場合には、一般の公衆電話についても通話料金を無料にする措置が実施されることがあります。
ただし、公衆電話なら必ず通話できるという意味ではありません。電話回線や通信設備そのものが被災すれば利用できない場合もあります。
特設公衆電話は避難所で使う無料の電話設備特設公衆電話は、現在「災害時用公衆電話」と呼ばれる設備です。
一般の公衆電話と異なり、災害が起きてから電話機や回線を一から設置するのではありません。自治体などの要請に基づき、避難所などにあらかじめ回線を構築しておき、実際に避難所が開設された際に施設管理者が電話機を設置して利用可能にする仕組みです。
利用者は災害発生時に無料で通話でき、家族や知人への連絡、災害用伝言ダイヤル171の利用などに活用できます。
NTT東日本の2026年3月末時点の公表値では、759自治体に25,077箇所、51,142台を事前配備しています。
NTT西日本は2026年9月30日時点で、858自治体の21,719箇所に38,404台を設置しています。東西で公表日が異なりますが、避難所を中心とした災害時の通信網が広く整備されていることが分かります。
災害時用公衆電話は普段から使える?ここは間違えやすいポイントです。
災害時用公衆電話は、通常時には利用できません。避難所などが開設され、施設管理者が電話機を設置した後に利用可能となります。
つまり、街角にある通常の公衆電話を探すことと、災害時用公衆電話の設置場所を確認することは別の防災行動です。
避難所に到着してから初めて設置場所を調べるのではなく、普段から自宅や職場の近くにある避難所と、その施設における災害時用公衆電話の配備状況を把握しておくことが大切です。
停電時にも公衆電話は使える?公衆電話は停電時にも利用できる場合がありますが、機種によって条件が異なります。
NTT西日本の公式案内では、アナログ公衆電話は停電時でも硬貨による通話が可能とされています。一方、デジタル公衆電話は内蔵バッテリーで動作するタイプがあり、バッテリーが切れると利用できなくなる場合があります。
また、停電中はテレホンカードによる発信ができません。災害時に備えるなら、10円硬貨などの小銭を用意しておくと安心です。
【公衆電話の設置場所検索・使い方・料金を2026年版で解説】
公衆電話が減少している今、必要になったときに探し始めるより、事前に近くの設置場所を確認しておくことが大切です。
NTT東日本とNTT西日本は、それぞれ公式の公衆電話設置場所検索サービスを提供しています。
NTT東日本の公衆電話設置場所検索NTT東日本の検索サービスでは、次の方法で設置場所を調べられます。
- GPS検索:スマートフォンの位置情報を利用して現在地周辺の公衆電話を検索。
- 都道県検索:都道府県を選んで地域を絞り込む。
- 郵便番号検索:郵便番号を入力して周辺を確認。
- 住所検索:住所や地名を入力して検索。
- ランドマーク検索:施設名や駅名から周辺の設置状況を確認。
2026年11月15日現在の設置場所情報が公開されています。
地図上では屋外にある電話、屋内にある電話、利用時間に制限がある電話、車いすで利用できる電話ボックスなどを確認できます。
NTT西日本の公衆電話設置場所検索NTT西日本も同様に、住所、郵便番号、地名、施設名、駅名などから検索できる地図サービスを提供しています。
2026年11月17日現在の設置場所情報を確認できます。NTT東日本とNTT西日本では管轄エリアが異なるため、検索する際は自分がいる地域に対応したサービスを利用してください。
なお、地図上の表示はおおよその設置場所を示すもので、検索結果の周辺に必ず電話機があるとは限りません。屋内施設では営業時間や入館制限によって利用できない場合もあります。
公衆電話の使い方は?基本の3ステップ公衆電話を初めて利用する場合でも、基本操作は難しくありません。
- 受話器を上げる:機種によっては、この時点で発信音が聞こえます。
- 硬貨またはテレホンカードを投入する:通常の通話では料金に応じた硬貨かカードを使用します。
- 相手の電話番号をダイヤルする:番号を入力すると通話できます。
機種によっては、硬貨やカードを投入してから発信音が聞こえるタイプもあります。電話機の案内表示に従って操作してください。
110・118・119番は硬貨やカードなしで発信できる公衆電話には、警察・海上保安庁・消防・救急への緊急通報機能があります。
- 110番:警察への緊急通報。
- 118番:海上保安庁への緊急通報。
- 119番:消防・救急への緊急通報。
赤い緊急通報ボタンがあるタイプは、受話器を上げてボタンを押してから番号をダイヤルします。ボタンがないタイプは、受話器を上げてそのまま番号をダイヤルします。
いずれも通常の緊急通報に硬貨やテレホンカードは必要ありません。
公衆電話の料金はいくら?10円で通話できる時間公衆電話の料金は、発信先によって異なります。NTT東日本が公開している料金案内では、10円で通話できる時間の目安は次のとおりです。
- 固定電話への区域内通話:56秒/10円。
- 携帯電話への通話:15.5秒/10円。
- 050番号のIP電話への通話:18秒/10円。
- アメリカへの国際通話:44.5秒/100円。
実際の通話時間は発信先や料金区分によって変わります。長距離通話や国際通話については、NTTの公式料金表で対象地域を確認してください。
また、100円硬貨を投入した場合、通話料金が100円に満たなくてもおつりが出ない機種があります。少額の通話をする場合は10円硬貨を利用すると便利です。
災害時に無料化措置が実施された場合や、災害時用公衆電話を利用する場合は、通常の料金体系とは異なります。
【公衆電話に関するよくある質問(FAQ)】
Q1:2026年現在、日本に公衆電話ボックスはまだ残っていますか?
A1:はい。2026年9月30日時点で、全国の公衆電話設置数は77,960台です。ただし、この数字は電話機の台数であり、独立した箱型ブースの数ではありません。駅や病院、商業施設などの屋内にも設置されています。
Q2:公衆電話はスマートフォンがあれば必要ありませんか?
A2:通常時の連絡にはスマートフォンが便利ですが、災害時には通信の混雑や停電、基地局の被災などによって利用できなくなる可能性があります。公衆電話は災害時の通信手段を確保する役割があり、携帯電話とは異なる備えとして意味があります。
Q3:特設公衆電話は普段から利用できますか?
A3:通常時には利用できません。避難所などに事前に回線を整備しておき、災害発生時に施設管理者が電話機を設置して利用可能にする仕組みです。災害時には無料で利用できます。
Q4:公衆電話の場所はスマートフォンから調べられますか?
A4:調べられます。NTT東日本・西日本の公式設置場所検索サービスでは、GPS、住所、郵便番号、駅名、施設名などから検索できます。位置情報や通信環境によってGPS検索が利用できない場合もあるため、事前に周辺の設置場所を確認しておくと安心です。
Q5:停電中でも公衆電話から電話できますか?
A5:機種によって異なります。アナログ公衆電話は硬貨による発信が可能ですが、デジタル公衆電話は内蔵バッテリーが切れると利用できない場合があります。また、停電中はテレホンカードによる発信ができません。
2026年の日本には、全国77,960台の公衆電話が残っています。NTT東日本が38,545台、NTT西日本が39,415台を設置しており、減少が続く一方で、街中や公共施設の通信インフラとして維持されています。
公衆電話が減った理由は、スマートフォンやSNSの普及による利用減少、そして2022年の第一種公衆電話の設置基準見直しです。利用頻度の低い場所を整理する一方、最低限の通信手段が必要な地域には電話を残すという方向に変わっています。
特に見落とせないのが災害時の役割です。通常の公衆電話に加え、避難所などに事前配備される災害時用公衆電話も整備されています。スマートフォンだけに依存しない通信手段を確保することは、防災対策の一つです。
【プロの結論】
2026年の公衆電話を評価するうえで大切なのは、設置台数の多さだけではありません。どこに残されているのか、災害時に使えるのか、必要なときに利用できる場所を把握できているのかという視点です。
日常的に公衆電話を使わない人でも、自宅・職場・学校の近くにある設置場所を一度確認しておく価値はあります。とりわけ家族に子どもや高齢者がいる場合は、緊急時の連絡手段として使い方を共有しておくと安心です。
公衆電話ボックスは、かつてのように街の至る所にある設備ではなくなりました。しかし、通信障害や大規模災害に備える社会インフラとして、その役割は今も続いています。これからも必要な場所に必要な通信手段を残せるかどうかが、公衆電話の今後を考える要点になります。