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四十代女性の仕事・年収・家計はどう変わる?2026年最新統計で暮らしの実態を徹底解説

長瀬 由真 長瀬 由真 • 更新: • 公開: • 読了約 21 分
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2026年、四十代女性の仕事やお金、暮らしを取り巻く環境は大きく変化している。女性の就業率は上昇し、結婚や出産を経ても働き続ける人が増えた。一方、正社員として働く割合や賃金には依然として男女差があり、雇用の安定性や将来の経済的自立には課題が残る。内閣府の「令和8年版男女共同参画白書」と総務省の最新家計統計を照らし合わせると、四十代女性の生活実態には、就業率だけでは見えない格差が浮かび上がる。

注目したいのは、2026年9月の労働力調査で、女性の35~44歳と45~54歳の就業率がそれぞれ83.5%、83.2%となっている点だ。また、2024年に実施された全国家計構造調査では、40歳代の女性単身世帯の消費支出は月平均19万6,690円だった。仕事を持つことが当たり前になりつつある一方、収入、住居費、健康、老後資金をどう組み立てるかが、四十代女性の暮らしを左右している。

【仕事の実態】四十代女性の就業率は高いのに正社員が増えにくい理由

四十代女性

四十代女性の仕事を考えるうえで、まず確認したいのが就業率と雇用形態の違いだ。働いている女性が増えたことと、安定した雇用や十分な収入を得られる女性が増えたことは、必ずしも同じではない。

女性の就業率は上昇し、M字カーブはほぼ解消

内閣府男女共同参画局が2026年7月に公表した「令和8年版男女共同参画白書」によると、2025年の15~64歳女性の就業率は75.3%だった。25~44歳女性では83.6%に達している。

かつての日本では、女性の就業率は結婚や出産の時期に当たる20代後半から30代前半に低下し、その後再び上昇するM字カーブを描いていた。しかし、2025年時点ではこのM字カーブはほぼ解消している。

第1子出産前に働いていた女性の約7割が出産後も就業を継続していることも、女性の働き方が変わってきたことを示す重要なデータだ。

四十代女性にとって、仕事を続けることは特別な選択ではなくなりつつある。ただし、就業率の改善だけではキャリアの質まで判断できない。本当に注目すべきなのは、どのような雇用形態で働き、どれだけの収入を得ているかという点だ。

正規雇用比率に残るL字カーブ

女性の雇用問題を考える際に重要なのが、M字カーブとは別の「L字カーブ」である。

M字カーブは女性の就業率の年齢別推移を示すものだ。一方、L字カーブは女性の正規雇用比率が年齢とともに低下する傾向を示している。

2026年版男女共同参画白書によると、2025年の女性の正規雇用比率は25~29歳の62.8%をピークに低下している。20代後半を過ぎても正規雇用への移行が難しくなる背景には、出産・育児に伴うキャリアの中断、再就職時の雇用条件、管理職登用や昇進機会の差などがある。

つまり、40代になっても働いている女性が多い一方、正社員としてキャリアを積み続けられるかどうかには個人差がある。

非正規雇用は必ずしも本人の希望だけでは決まらない

パート、アルバイト、派遣社員、契約社員などの非正規雇用には、勤務時間を調整しやすいという利点がある。家事や育児、親の介護、自分の健康状態に合わせて働きたい人にとっては、現実的な選択肢になる。

しかし、非正規雇用には契約更新への不安、賞与や退職金の差、昇給機会の少なさ、厚生年金を含む将来の保障への影響といった問題もある。

2026年9月の総務省労働力調査では、女性の雇用者に占める非正規雇用者の割合は、35~44歳で50.0%、45~54歳で62.7%だった。40代を含む年齢層では、非正規雇用が大きな割合を占めている。

ただし、35~44歳と45~54歳は40代だけを切り出した数値ではない。前者には30代後半、後者には50代前半も含まれるため、40代女性全体の割合と同一視することはできない。

また、非正規という雇用形態だけで本人の希望や能力を判断することも適切ではない。希望する勤務時間、収入、社会保険、キャリア形成の機会を総合的に見る必要がある。

【2026年最新データ】四十代女性の就業率・年収・生活費を数字で比較

四十代女性の暮らしを具体的に理解するには、就業率、正規・非正規雇用、賃金、家計支出を同時に確認することが欠かせない。

ここでは、内閣府、総務省、厚生労働省、国税庁が公表した2025~2026年の統計を整理する。調査対象や集計期間が異なるため、それぞれの数字が何を示しているかにも注意したい。

調査項目 対象・調査年 公表された数値 読み取れる実態
女性の就業率 15~64歳・2025年 75.3% 女性の就業参加が進展
女性の就業率 25~44歳・2025年 83.6% 働き続ける女性が多い
女性の非正規雇用割合 35~44歳・2026年9月 50.0% 雇用者の約半数が非正規
女性の非正規雇用割合 45~54歳・2026年9月 62.7% 年齢が上がると割合が上昇
女性の月額賃金 40~44歳・2025年 30万3,600円 所定内給与の平均
女性の月額賃金 45~49歳・2025年 30万5,700円 40代後半もほぼ同水準
女性の平均年間給与 全年齢・2025年 342万円 1年を通じて勤務した給与所得者の平均
単身女性の消費支出 40歳代・2024年調査 月19万6,690円 単身世帯の平均的な支出

出典は、内閣府「令和8年版男女共同参画白書」、総務省「労働力調査」2026年9月分、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、国税庁「令和7年分民間給与実態統計調査」、総務省「令和6年全国家計構造調査」。

40代女性の就業率は80%台、ただし雇用の安定性には差

2026年9月の労働力調査では、女性の就業率は35~44歳で83.5%、45~54歳で83.2%だった。40代を含む前後の年代では、女性の多くが仕事に就いている。

一方、同じ調査で非正規雇用の割合を見ると、35~44歳では50.0%、45~54歳では62.7%となっている。

この数字が示すのは、働く女性が増えても、正社員として安定したキャリアを形成できるとは限らないという現実だ。就業率の高さだけを見て、女性の経済的自立が十分に進んだと判断することはできない。

40代女性の平均賃金は月30万円台前半

厚生労働省の2025年賃金構造基本統計調査によると、一般労働者の女性の所定内給与額は、40~44歳で月30万3,600円、45~49歳で月30万5,700円だった。

ここでいう所定内給与額は、2025年6月分の基本的な給与の平均であり、残業代や賞与を含む年間収入とは異なる。また、短時間労働者以外の一般労働者を対象としているため、パートなどを含むすべての40代女性の平均収入ではない。

一方、国税庁の2025年分民間給与実態統計調査では、1年を通じて勤務した女性給与所得者全体の平均給与は342万円だった。こちらは賞与を含む年間の給与収入で、年齢も40代だけに限定されていない。

この2つの数字を混同しないことが大切だ。平均月額賃金と年間給与では対象者も集計方法も異なる。自分の収入を比較するときは、雇用形態、勤務時間、賞与、残業代、社会保険料をそろえて考えたい。

【家計と生活費】四十代女性のお金はどこに使われている?

40代になると、住居費、食費、保険料、医療費、教育費、親の介護への備えなど、家計を構成する項目は人によって大きく異なる。

単身女性、夫婦世帯、子どもがいる世帯では支出構造が違うため、40代女性全体の生活費を一つの金額で表すことは難しい。総務省の全国家計構造調査は、こうした違いを理解するうえで参考になる。

40代単身女性の消費支出は月約19万7,000円

総務省の2024年全国家計構造調査によると、40歳代の女性単身世帯の1か月平均消費支出は19万6,690円だった。

主な支出割合を見ると、食料は外食を含めて20.1%、住居は19.3%、交通・通信は13.2%、教養娯楽は10.7%となっている。

住居費が約2割を占めることは、単身生活の家計を考えるうえで要点だ。住宅ローンを抱えている人、賃貸住宅に住む人、実家で暮らす人では、同じ40代でも家計の負担が大きく異なる。

また、この調査の消費支出には、貯蓄や投資に回したお金は含まれない。税金や社会保険料などの非消費支出も別に扱われる。月19万6,690円を、そのまま生活に必要な総額や手取り収入の目安として使うことはできない。

子どもがいる世帯と単身世帯では収支構造が違う

同じ2024年の調査では、母子世帯のうち勤労者世帯の実収入は月31万2,827円、消費支出は21万6,192円だった。母親の平均年齢は41.5歳である。

一方、夫婦と未婚の子どもがいる勤労者世帯では、実収入が月60万4,016円、消費支出が30万9,800円だった。世帯主の平均年齢は41.7歳となっている。

ここで注意したいのは、世帯収入と個人の収入は別物だということだ。夫婦世帯の実収入には複数の働き手の収入が含まれる場合があり、単身女性の給与と直接比較することはできない。

母子世帯についても、子どもの人数、住居費、勤務時間、養育費などによって生活条件は変わる。統計上の平均額だけで個々の世帯の余裕や困窮を判断するのは適切ではない。

40代から始めたい家計の見直し

四十代女性の家計管理で優先したいのは、毎月の支出を削ることだけではない。今後10年、20年を見据え、収入が減った場合にも生活を維持できる仕組みをつくることだ。

特に確認しておきたいのは次の項目である。

  • 住居費:家賃や住宅ローンが手取り収入に対して過大になっていないか。
  • 社会保険:健康保険や厚生年金の加入状況、将来の年金見込みを把握しているか。
  • 生活防衛資金:病気、失業、家族の事情に対応できる現金を確保しているか。
  • 保険:保障内容が現在の家族構成や収入に合っているか。
  • 老後資金:年金だけに頼らず、無理のない範囲で積み立てを継続できるか。

40代は、老後資金を準備する時間がまだ残されている一方、住宅費や教育費などの支出が重なりやすい時期でもある。収入を増やす方法と支出を管理する方法を並行して考えることが重要だ。

【転職・再就職】40代女性が仕事を変えるときに考えたいこと

四十代女性の転職や再就職では、年齢そのものよりも、これまでの職務経験をどのように評価してもらえるかが重要になる。

2026年版男女共同参画白書は、女性の学び直しと職業キャリアを特集している。人生100年時代を見据え、仕事を続けながら知識や技能を更新することが、将来の働き方の選択肢を広げるという視点だ。

40代女性の転職で評価されやすい経験

40代は、職務経験が蓄積されている年代でもある。若い世代と同じように未経験分野へ応募するだけでなく、これまでの仕事で培った能力を別の職種に応用できるかを考えたい。

例えば、営業経験者なら顧客管理や法人対応、事務職経験者なら業務改善や経理補助、接客経験者なら顧客対応や店舗運営などが強みになる。

管理職経験がある場合は、部下の育成、業務進行管理、予算管理など、数字や具体的な実績を伴う形で説明すると伝わりやすい。

再就職では勤務条件と社会保険を確認する

育児や介護、家庭の事情などで仕事を離れていた女性が再就職する場合、給与だけでなく、勤務時間、通勤距離、残業の有無、休暇制度、社会保険への加入条件も確認したい。

短時間勤務から始めることも選択肢になるが、将来の収入や年金への影響まで考慮する必要がある。希望する働き方と実際の求人条件を比較し、長く続けられる仕事を選ぶことが大切だ。

転職前に確認したい判断基準
  • 現在の仕事で身につけた経験を新しい職場で活用できるか。
  • 転職後の基本給、賞与、退職金制度に納得できるか。
  • 社会保険や厚生年金の加入条件を満たせるか。
  • 家庭生活や健康と両立できる勤務時間か。
  • 5年後、10年後に必要とされるスキルを身につけられるか。

資格取得や学び直しも有効だが、資格を取ること自体を目的にしないこと。求人市場で需要があるスキルなのか、今までの経験と組み合わせられるのかを考えてから学習内容を選びたい。

【独身・結婚・家族】四十代女性の暮らし方に正解はある?

40代女性の生活を語るとき、独身か既婚か、子どもがいるかどうかという分類だけでは実態を捉えきれない。

結婚して共働きで生活する人、独身で仕事と趣味を楽しむ人、子育てをしながら働く人、離婚後に新しい生活を築く人など、暮らしの形は多様だ。

独身女性にとっての生活設計

単身生活の大きな特徴は、住居費や生活費を基本的に自分の収入で賄うことだ。自由に使えるお金や時間を確保しやすい一方、病気や失業などで収入が途絶えた場合には、家計への影響が直接的になりやすい。

40代単身女性の月間消費支出が19万6,690円という総務省のデータは、日々の生活費を考える参考になる。ただし、持ち家か賃貸か、都市部か地方かによって必要な金額は変わる。

独身生活を長期的に安定させるには、住居の確保、緊急時の資金、年金、医療・介護への備えを早めに整理しておきたい。

結婚している女性は世帯単位の家計を把握する

結婚している場合は、自分自身の収入だけでなく、世帯全体の収入と支出を確認することが大切だ。共働きであっても、家事や育児の負担が一方に偏っていれば、仕事を続けるための条件は変わってくる。

住宅ローン、教育費、親の介護費用など、将来発生する支出について夫婦で情報を共有しておくことも欠かせない。

また、配偶者の収入に依存しすぎず、自分名義の貯蓄や年金加入記録を把握しておくことは、どのような家族構成であっても経済的な安心につながる。

結婚するかどうかは生活の優劣を決める基準ではない

40代になると、周囲の結婚や出産、家庭環境と自分の生活を比較する場面もある。しかし、結婚していることが経済的な安定を保証するわけではなく、独身であることが将来の孤立や経済的不安を意味するわけでもない。

重要なのは、誰と暮らすかという選択だけではなく、自分の収入で生活を維持できるか、困ったときに相談できる相手や支援制度があるか、住まいや健康を維持できるかという具体的な条件だ。

【健康・美容】40代女性が意識したい更年期とエイジングケア

40代は、仕事や家計だけでなく、身体の変化にも向き合う時期だ。特に40代後半からは、更年期に伴う不調を経験する人もいる。

更年期は45~55歳ごろが一つの目安

厚生労働省の女性の健康情報によると、更年期は閉経を挟んだ前後約10年間で、45~55歳ごろが目安とされている。ただし、閉経の年齢や症状の出方には個人差がある。

代表的な症状には、顔のほてり、発汗、動悸、睡眠の問題、疲労感、肩こり、気分の変化などがある。

こうした症状が仕事や日常生活に影響している場合は、婦人科などの医療機関に相談することが大切だ。更年期の症状に似た不調でも、別の病気が関係している場合があるため、自己判断だけで済ませないようにしたい。

厚生労働省は2025年12月に設置された政府の会議での議論を踏まえ、関係学会と連携した「女性のヘルスケアに関するガイダンス(中高年期編)」も公表している。更年期と考えられがちな症状について、他の疾患との鑑別や専門医との連携を重視した内容だ。

40代女性の美容とアンチエイジング

40代になると、肌の乾燥、ハリの変化、シミ、シワなどが気になり始める人もいる。こうした変化には紫外線、生活習慣、睡眠、ホルモンの変化など複数の要因が関係する。

美容面では、高価な化粧品を次々と購入するより、毎日の紫外線対策、保湿、適切な洗顔を継続することが基本になる。

エイジングケア化粧品を選ぶ場合は、広告の印象だけでなく、配合成分、使用方法、肌質との相性を確認したい。化粧品による保湿や肌の見た目のケアと、医療による治療は区別する必要がある。

健康管理は将来の働き方にもつながる

40代女性にとって健康管理は、美容だけの問題ではない。体調が安定していれば、仕事を続けることや新しいスキルを身につけることにも取り組みやすくなる。

睡眠時間の確保、適度な運動、バランスのよい食事、定期的な健康診断、婦人科検診などを生活に取り入れたい。気になる症状が続く場合は、年齢のせいと決めつけず、医療機関で相談することが重要だ。

【プロの結論】40代女性が今から整えるべき3つの基盤

2026年の公的統計を総合すると、四十代女性の生活を安定させるために必要なのは、単純に収入を増やすことだけではない。

第一は、働き方の選択肢を確保すること。現在の雇用形態に満足しているか、正規雇用への転換や転職の可能性があるか、専門性を高められるかを定期的に見直したい。

第二は、個人単位の経済基盤を持つこと。結婚しているか独身かにかかわらず、自分の収入、貯蓄、年金、保険、住居費を把握することが、将来の選択肢を広げる。

第三は、健康を長期的な資産として考えること。更年期や体調の変化に早めに対応し、無理なく働き続けられる生活習慣を整えることが、将来の経済的な安定にもつながる。

40代は、これまでの経験を生かしながら、これからの人生を組み立て直すことができる年代だ。仕事、お金、健康の3つを別々に考えるのではなく、互いに影響するものとして捉えることが大切になる。

【四十代女性】に関するよくある質問(FAQ)

Q1:四十代女性の就業率はどのくらいですか?

A1:内閣府の2026年版男女共同参画白書によると、2025年の15~64歳女性の就業率は75.3%、25~44歳女性では83.6%です。また、2026年9月の総務省労働力調査では、35~44歳女性が83.5%、45~54歳女性が83.2%でした。後者は40代以外の年齢も含む集計です。

Q2:40代女性の平均年収はいくらですか?

A2:厚生労働省の2025年賃金構造基本統計調査では、一般労働者の女性の所定内給与額は40~44歳で月30万3,600円、45~49歳で月30万5,700円です。これは賞与や残業代を含まない月額賃金です。年間給与については、国税庁の2025年調査で女性全体の平均が342万円となっていますが、こちらは全年齢の平均です。

Q3:40代独身女性の生活費は月いくら必要ですか?

A3:総務省の2024年全国家計構造調査では、40歳代女性の単身世帯の消費支出は月平均19万6,690円でした。ただし、これは全国平均であり、地域、家賃、持ち家の有無、生活スタイルによって必要な金額は変わります。税金や社会保険料、貯蓄なども別に考える必要があります。

2026年の統計から見えてくるのは、四十代女性の就業率が高い水準に達している一方、正規雇用比率や賃金、将来の経済的な安定には依然として課題が残っているという現実だ。

女性の働き方は多様化し、転職や再就職、学び直しによって新しいキャリアを築く機会も広がっている。しかし、雇用形態による収入差や、単身・子育て・共働きといった世帯構成による家計負担の違いを見過ごすことはできない。

また、更年期を含む健康上の変化に適切に対応することも、長く働き、自分らしい生活を続けるための重要な条件となる。

これからの40代女性に必要なのは、周囲の生活と比較することではなく、自分の収入、支出、仕事の経験、健康状態を具体的に把握することだ。2026年の最新統計を参考にしながら、今の生活を守るだけでなく、50代、60代を見据えた働き方と家計設計を進めていきたい。

四十代は、人生の選択肢を狭める年代ではない。これまでの経験を生かし、これからの暮らしを主体的に設計するための大切な転換期である。

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長瀬 由真
コンテンツディレクター 長瀬 由真
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美容と暮らしの話題を担当。メーカーの公式発表、商品成分の公表資料、専門家の監修記事をもとに事実を整理します。

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